1. 診療科別診療報酬・開業資金解説①一般内科

診療科別診療報酬・開業資金解説①一般内科

医師が開業したい診療科で人気のある一般内科(パンナイ)。
「頭が痛い」「熱っぽくて咳が出る」「お腹が痛い」このような症状で駆け込むクリニックの多くは一般内科を標ぼうしています。
患者も通いやすいため、開院しても集患しやすいのがメリットです。
医師募集でも一般内科を専門とする医師が多いため、医師が集まりやすい分野でもあります。

そんな一般内科ですが、今後は患者のターゲットを絞る事で生き残りをかけていくクリニックも出てくるようです。
一般内科の開業資金や今後の方向性などについてまとめています。

一般内科でも得意分野をアピールする

一般内科は、まだハッキリした病名のついていない患者に対して診察、診断を行う診療科目ですので、発熱や胸痛などの症状でやって来る患者に対して「インフルエンザ」や「狭心症」など正しい診断を下さなければなりません。
その意味では、診断のついていない患者が最初にやってくるのが一般内科で、患者も通いやすいのが大きなメリットです。

ただ内科と言っても実は細分化されており、循環器内科・呼吸器内科・腎泌尿器内科・血液内科・消化器内科・内分泌内科など様々な診療科目があります。
「うちのクリニックは一般内科だけれど、甲状腺の病気に精通しているので甲状腺の患者も受け入れています」と言ったアピールが出来ると強みになるでしょう。

実際に甲状腺専門のクリニックとして成功した例もあります。
認知してもらうまでには時間がかかりますが、一度ガッチリと信頼関係を構築した患者は必ず定期的に診察を受けてくれます。


画像引用サイト:https://news.goo.ne.jp/article/jisin/life/jisin-30703.html

在宅医療の領域が成長分野

平成28年度の診療報酬改定で、在宅医療分野の改定も行われています。
今まで診察した人数によって診療報酬が得られるようになっていましたが、今後は患者の重症度や訪問の回数などによっても診療報酬が変わる仕組みになっています。

また要件さえ満たせば、在宅医療だけのクリニックを開院出来るように法律が改定されていますので、少ないスタッフでも在宅医療に取り組みやすくなっています。

すでに日本の高齢化率は25%を超えており、団塊の世代が全員後期高齢者となる2025年に向けてさらに高齢者医療のニーズは高まるものと予測されています。
在宅医療分野は今後、成長分野となる可能性大です。

一般内科の開業資金はどれくらい必要?

一般内科クリニックの開業資金は一体どれくらい必要なのでしょうか?
一般的には土地の購入費や建物の建築費用として約2,000~3,000万円の費用がかかります。
土地代やクリニックの建築費だけでも億の費用がかかるケースもあるほど、お金がかかります。

もちろんクリニックは土地と建物があれば成り立つものではありません。
診察用のベッドや患者の待合室に設置する椅子やソファー、レントゲン、内視鏡検査機器、超音波診断装置、その他備品など細かいものを購入しているとさらに2,000~3,000万円の費用があっという間にかかってしまいます。

どれくらいの費用があれば開業出来るかはケースバイケースなので、ハッキリとしたことは言えませんが建物や設備などを入れて約6,000万円からかかると考えれば良いでしょう。